「アフターピル」の薬局販売、どう思う？
調剤室で生まれた「ベン」「ゼン」「カン」の三兄弟。薬剤師がイキイキと働けるようにお手伝いをしたい！と奮闘するベンゼン三兄弟が、薬剤師に聞いた実態調査をレポートします。
薬局での「緊急避妊薬」（アフターピル）取り扱いについて、m3.com薬剤師会員にアンケート調査を実施。薬局での販売については賛否が分かれました。
72時間以内の服用で妊娠を防ぐ「緊急避妊薬」（アフターピル）。2020年9月現在、世界76カ国では処方箋がなくても薬局薬剤師を通して購入できますが、日本では薬局での販売は行われておらず、産婦人科などでの受診・処方が必須です。市民団体「緊急避妊薬の薬局での入手を実現する市民プロジェクト」は、国にアフターピルのアクセス改善を求める要望書と署名を提出。背景には、コロナ禍で在宅時間が増えた若年層からの妊娠相談が増加したことがあります。
m3.com薬剤師会員へアフターピルの処方・販売についてアンケートを実施したところ、「処方せんの要らない薬局販売を早く始めるべき」が44%と最も高く、「現状のように産婦人科などの対面受診・処方が必要」32% 「薬局販売よりも、オンライン診療の要件を緩和すべき」21%という結果でした。また、薬局販売に伴う、デメリットや弊害について聞いたところ、「安易な利用が増える」72%、「転売される可能性がある」50%、「副作用の懸念が高まる」と「性感染症の患者が増える」がともに44%という結果になりました。利便性のみを理由にアフターピルを安易に使用することが憂慮されているようです。
Q アフターピルの処方・販売について、以下のうち最も近い考えを教えてください。
ベン:
薬局販売を早く進めるべきと、薬局販売推進派が44%と半数には届かないまでも、最も高い数字だったよ。
Q アフターピルを薬局販売する場合、デメリットや弊害はあると思いますか。
カン:
緊急避妊薬がただ単に便利とはいうだけで利用者が増えることは心配ね。
