疑義照会不要で業務負担を軽減【茨城県薬剤師学術大会レポート】

2014年9月より、ひたちなか総合病院において薬薬連携強化を目的に「ひたちなか健康ITネトワーク」が立ち上げられ、臨床検査値、内服薬投与歴、注射薬投与歴、入退院日も情報共有可能に。単に情報公開するのみではなく、病院薬剤部主導により、地域の薬剤師会と連携し、勉強会開催、研修実施、ICTを活用したネットワーク構築も実施している。

2014年11月より「院外処方箋薬物治療管理プロトコール」が、2016年4月より「残薬解消プロトコール」が運用開始となった。

「院外処方箋薬物治療管理プロトコール」は、「同一成分・規格の後発変更、規格違いの後発変更は報告不要、同一成分先発→先発への変更、後発→先発への変更は事後報告、半錠分割、粉砕、一包化は事後報告で良いとするもの」である。一方、「残薬確認プロトコール」では、「患者さんの残薬を確認した際、残薬の種類、数量、残薬の発生した理由、薬剤師の対応を記載し、事後報告することで良いというもの」である。

「今回、プロトコールの有用性についてひたちなか薬剤師会に所属する75店舗の薬局の管理薬剤師を対象にアンケートを実施したところ、以下のような結果となりました。」
以下口頭発表資料より

• 74店舗（98.7％）より回答あり
• 院外処方箋薬物治療管理プロトコールは有益と考える：96.9％
• 残薬解消プロトコールは有益と考える：91.8％

「調査の結果、プロトコール活用により、患者さんの待ち時間短縮、日常業務の負担軽減、在庫負担減少の効果がありました。ひたちなか総合病院では、疑義照会はFAXで受け付けていますので、これまでは1件につき15～30分かかっていました。それが、プロトコール活用により、0分で済むのです。」と有用性について述べ、「有益であると回答いただいた比率は、特に、調剤経験の長い薬剤師程高い傾向がありました。

また、調査対象の薬局から、残薬解消プロトコール活用により、患者さんの残薬持参率が上昇したという意見もありました。」一方、「ひたちなか総合病院からの処方箋応需枚数が少なく、地域薬剤師会の勉強会などにあまり参加していない薬局では、両プロトコールをあまり活用できていない状況」であることもわかったと報告した。

更に、一歩進んだ取り組みもあった。「残薬が発生する理由の分析が、ポリファーマシー解消につながることもあります。1日3回処方によって残薬が生じている場合などは、疑義照会やトレーシングレポートにより、服用時点数を減らす処方提案も実施しています。」データ化によって、今まで見落としていた事象も発見しやすくなり、より効果的な処方提案が可能となりそうだ。