【2024年度改定版】がん薬物療法体制充実加算の算定要件や改定内容をわかりやすく解説

近年、がん治療といった専門的で高度な治療に、薬剤師が積極的に関わっていくことが期待されています。2024年度の診療報酬改定では、がん治療に関する様々な見直しが行われました。その中でも、病院薬剤師にとって待望の加算とも言われる「がん薬物療法体制充実加算」について今回は詳しく解説していきます。

がん薬物療法体制充実加算の算定要件や点数、施設基準等のみならず、新設された背景や、外来腫瘍化学療法診療料についても確認していきましょう。

がん薬物料法体制充実加算とは？

がん薬物療法体制充実加算とは、2024年度診療報酬改定において、外来腫瘍化学療法診療科の加算として新設された項目です。

患者が外来腫瘍化学療法を受ける際、薬剤師が医師の診察前に服用状況や副作用等の情報を収集したり医師へ処方に関する提案をしたりすることで加算が算定できるようになりました。これにより、さらに安全な外来化学療法を患者が安心して受けられるようになることが期待されています。

外来腫瘍化学療法の普及と推進

日本では2人に1人ががんを発症すると言われるほどその罹患率は高いですが、近年治療方法の選択の幅が広がり、外来で化学療法を受けながら日常生活を続けることが可能なケースも多くなってきています。

そういった中で、医療従事者がいかに患者の負担を減らし、安心して外来で化学療法を受ける場を提供できるかが、重要になってきています。

2024年度の診療報酬改定では、がん治療に関わる項目において要件や評価の見直しが行われました。

参照：令和6年度診療報酬改定の概要【医科全体版】 ／厚生労働省

2024年度診療報酬改定のポイント

2024年度診療報酬改定における基本方針の一つとして、「効率化・適正化を通じた医療保険制度の安定性・持続可能性の向上」が掲げられました。また、具体的に挙げられた例のうち、「外来医療の機能分化・強化等」に基づいて、今回「がん薬物療法体制充実加算」が新設され、その加算対象である外来腫瘍化学療法診療科の算定要件にも変更が加えられました。

参照：令和6年度診療報酬改定の概要【医科全体版】 ／厚生労働省

外来腫瘍化学療法診療科とは

外来腫瘍化学療法診療料とは、悪性腫瘍の患者に対する外来における安心・安全な化学療法を実施することを目的とした、抗がん剤投与患者を対象とした医学管理料です。
算定要件は以下のように定められています。

外来腫瘍化学療法診療科は1・2・3の区分があり、それぞれの算定点数は以下のとおりです。

2024年度の診療報酬改定では、外来腫瘍化学療法1、2の算定要件や算定点数が見直されたことに加え、外来腫瘍化学療法3が新設されました。

がん薬物療法体制充実加算が算定できるのは、外来腫瘍化学療法診療科1のイの(1)を算定している場合のみです。

この区分は、抗悪性腫瘍剤の使用を始めたばかりの患者が対象となるため、安全に治療を続けられるよう、服用状況や副作用の有無といった情報の聞き取りを行い、安心して治療を続けられるようにサポートしていきましょう。

参照：医科診療報酬点数表 ／厚生労働省

がん薬物療法体制充実加算の算定要件・点数

がん薬物療法体制充実加算の算定要件は以下の通りです。

薬剤師が医師の診察前に介入することが算定要件となっており、実際に患者が外来で化学療法を受ける際の流れは以下の通りとなります。

薬剤師が「医師の診察前に」収集した情報に関して情報共有することで、以下のようなメリットが期待できます。

• 当日の処方や指示に反映させる
• 診察にかかる時間の短縮

参照:令和6年度診療報酬改定の概要【外来】 ／厚生労働省保健局医療課

がん薬物療法体制充実加算の施設基準

がん薬物療法体制充実加算の施設基準は以下の通りです。

参照:令和6年度診療報酬改定の概要【外来】 ／厚生労働省保健局医療課

算定に必要な届出

がん薬物療法体制充実加算を算定するためには、地方厚生局等への届出が必要です。
様式39の3 がん薬物療法体制充実加算の施設基準に係る届出書添付書類 を使用しましょう。

外来腫瘍化学療法で薬剤師に期待されること

これまで解説をしてきたとおり、がん薬物療法体制充実加算の算定を通して、病院薬剤師がますます外来化学療法に対して関わっていくことが期待されています。