調剤薬局の残業の平均時間はどのくらい? 薬局のタイプ別の残業時間の特徴も
仕事をするうえで負担となるのはやはり残業時間の長さではないでしょうか。毎日定時で帰れるのが理想ですが、なかなかそうはいかないのが現実です。調剤薬局は比較的働きやすい職場ですが、やはり残業時間はワークライフバランスを左右する大きな要素です。そして、残業時間は職場の環境や薬局のタイプによって大きな差があります。この記事では、調剤薬局のタイプ別に残業時間の特徴を解説するとともに、残業を減らす方法や残業の少ない転職先を見極めるポイントまで詳しく解説します。
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調剤薬局の残業の平均時間はどれくらい?
調剤薬局のみを対象とした公的な残業時間のデータはありません。ただ、薬剤師の働く場所は調剤薬局が最も多くなっているので、薬剤師全体のデータはある程度調剤薬局を反映していると考えられます。
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、薬剤師(調剤薬局以外も含む)の「超過実労働時間数」は月平均で11時間となっています。
もう少し細かく見ると、企業規模が10人以上は平均8時間、企業規模が1000人以上は平均13時間となっています。だいたい週2~3時間の残業が発生しているということです。
この数字を見ると、薬剤師の残業時間はそれほど多くはないといえます。ただし、これはあくまで全体の平均です。薬局の形態や門前クリニックの診療スタイルによって、残業がほぼゼロの職場から、月30時間を超える職場まで大きな開きがあるのが実態です。
自身のライフスタイルに合った職場を見極めるには、平均値だけでなく「なぜ残業が発生するのか」という構造的な理由を理解することが重要です。
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調剤薬局の残業時間が長くなる理由
ここからは、具体的になぜ残業が発生するのかをみていきます。個々の職場によって事情は違ってきますが、おおまかな傾向をまずつかんでおきましょう。
処方箋が多い
処方箋の枚数が多い薬局では、業務量が増えるため残業が発生しやすくなります。特に、一包化や粉薬の調剤、複数の診療科にまたがる複雑な処方が多い場合、一人ひとりの患者さんに割く物理的な時間が長くなります。
薬剤師一人あたりの処方箋枚数には法的な上限がありますが、その上限に近い現場では、開局時間中に薬歴作成まで手が回らないのが実情です。結果として、投薬が終わった閉局後からまとめて薬歴を入力することになり、毎日1~2時間の残業が常態化してしまいます。処方箋の枚数に加えて、重たい処方箋の割合も残業時間を左右するポイントとなっています。
人手が不足している
薬剤師や事務スタッフの人手が不足していることも、残業時間が長くなる大きな要因です。薬剤師不足は業界全体の課題ですが、現場レベルではギリギリの人数で回していることが残業の主因となります。
余裕のない人員配置では、一人が服薬指導に出ている間、他のスタッフが調剤・監査・電話対応をすべてこなさなければならず、業務が滞ります。また、事務スタッフが不足している店舗では、薬剤師がレセコン入力や会計、在庫管理まで兼務せざるを得ません。本来の専門業務以外のタスクに時間を奪われることで、結果的に本来の業務が後ろ倒しになっていくのです。
誰かが急に休んだ際のバックアップ体制がない現場では、残ったスタッフがその穴を埋めるために残業を強いられるという悪循環に陥りがちです。
閉局時間直前に患者対応が多い
特に門前薬局の場合、そのクリニックの診察状況に左右されてしまいます。閉局間際に患者さんが駆け込んできたり、クリニックの診察自体が長引いて処方箋が流れてきたりする場合、薬局も対応せざるをえません。
最後の患者さんの投薬が終わるのが予定の閉局時間を大幅に過ぎてからということになれば、そこからレジ締めや片付け、処方箋整理を始めることになります。自分の努力だけではコントロールできない残業が常態化してしまうのです。
特に週明けや連休前後、花粉症などの繁忙期には、診察終了が大幅に遅れることが日常化しているケースもあります。
在宅医療や施設対応がある
近年、需要が高まっている在宅医療や介護施設への調剤対応も、残業を増やす大きな要因です。外来業務の合間を縫って訪問準備をし、実際に移動して服薬指導を行うため、店舗を空ける時間が物理的に発生します。帰局後の報告書作成や、ケアマネジャー・医師との連絡調整、残薬調整の交渉などには手間がかかり、外来が終わった営業時間外にこれらを行うケースが多いのが実情です。
在宅関連業務が外来に上乗せされる形で増えていくと、現場の負担は重くなり、残業の増加につながってしまいます。
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残業の多さを改善するには
現在働いている職場で残業が多い場合はどうしたらいいのでしょうか。まずは現在の職場で勤務時間を改善する方法を考えてみます。
業務の効率化を提案してみる
現在の職場で残業を減らしたいなら、現場での業務効率化を考えて、職場に提案してみましょう。
まずは「何に時間がかかっているか」を可視化し、効率化できないかを考えてみましょう。
調剤の動線を工夫する、監査をパターン化する、忙しい時間帯を予測して先読みして動くなど、業務の負担を減らすためにできることを職場を巻き込んで実践していきましょう。
もし可能ならば、自動監査システムや調剤ロボットの導入、電子薬歴の入力補助ツールの活用など、IT化を進めることで作業の時間を大幅に削減できます。そのようなシステムの導入ができないか、職場に働きかけてみましょう。
また、「自分でやったほうが早い」と思って抱え込んでいる業務を、事務スタッフに任せる勇気も必要です。ピッキング補助や在庫チェックなど、事務スタッフに任せることができる業務がないか、整理してみましょう。事務スタッフに任せられる業務は任せることで、薬剤師としての業務に集中できます。
ただ、システムや設備の導入や事務スタッフとの業務分担については経営判断が必要となり、薬剤師個人では対応が難しい面があるのが実情です。
残業の少ない職場に転職する
個人の努力だけで状況が変わらないのであれば、転職も現実的な選択肢となります。薬剤師は依然として需要が高く、労働条件の交渉や希望に沿った職場探しがしやすい職種です。動かない職場に対して不満を抱えて働きかけるよりは、職場そのものを変えるほうが問題解決への近道となります。
これまで解説してきた通り、残業の有無は薬局のタイプや病院との関係に大きく左右されます。残業時間の少なさを軸に、狙いを絞って転職活動を行えば、プライベートを大切にできる働き方を実現することは十分に可能です。薬剤師の資格を活かして、自分のライフスタイルに合った環境を妥協せずに選ぶことが、ワークライフバランスを大切にしながら働き続けるための鍵となります。
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残業の少ない薬局を見極めるポイント
ここからは、残業の少ない薬局に転職する際のポイントを解説します。
人員配置に余裕があるか
薬剤師1名が1日に対応する処方箋枚数は法的に40枚までと定められていますが、この上限に近い職場は要注意です。処方箋が多い現場では、開局時間中は調剤と投薬だけで手一杯になり、薬歴作成や在庫管理などの付随業務がすべて残業時間に回ってしまうからです。
理想的なのは、1人あたりの処方箋が25~30枚程度に抑えられた人員配置です。これなら患者さんの集中や、スタッフの急な欠勤にも対応しやすく、勤務時間中に事務作業を終わらせる余裕が生まれます。薬剤師だけでなく事務スタッフとの比率も含めて、人員配置に余裕があるかは必ず確認しましょう。
処方箋の枚数が安定しているか
処方箋の枚数の変化が安定しているかどうかも、残業の発生に大きく関わります。たとえば、小児科や耳鼻科の門前薬局では、季節によって患者数が大きく変動するため、繁忙期には業務が一気に増えて残業が発生しやすくなります。一方で、高血圧や糖尿病など慢性疾患を中心とする内科の門前や面応需薬局では、年間を通して処方箋枚数が安定しているので、勤務時間の予測も立てやすくなっています。
処方箋の枚数の「多さ」だけでなく、「波の大きさ」にも注目することで、残業リスクを見極めることができます。枚数が通年で安定していれば突発的な残業を防げます。
業務のIT化・効率化に積極的か
転職の際に確認しておきたいのは、薬剤師個人では対応が難しい職場の業務のIT化がどの程度進んでいるか、生産性を高めるツールは導入されているかどうかです。具体的には、音声入力対応の薬歴システムや、ピッキングサポート、自動分包機などの設備が導入されているかといったことになります。最新設備はミスを防ぎ、作業スピードを物理的に底上げしてくれる強力な味方になります。
また、このような最新設備に投資している薬局は、業務効率化に対する意識が高く、従業員の働きやすさを重視しているといえます。職場見学や面接の際には、設備面や運用方法について具体的に確認しておきましょう。
門前クリニックの診療時間を確認する
門前薬局の場合、隣接するクリニックの診療時間は、そのまま勤務時間や残業時間に影響します。受付終了間際に患者が集中するクリニックでは、診療時間を過ぎても患者対応が続き、結果として残業につながるケースも少なくありません。
薬局の求人票の終業時間だけでなく、クリニック自体の診療時間を必ずチェックしましょう。18時終了と19時終了では、その後のプライベートの充実度がまったく違います。
裏技として、クリニックの「口コミ」を確認するのも有効です。「待ち時間が長い」「診察が丁寧で夜遅くまで開いている」といった口コミが多い場合、薬局側も連動して残業が増える可能性が高くなります。受付終了時刻と実際の診察終了時刻に大きな乖離がないか、またドクターが時間を守るタイプかどうかという「現場のリアル」を知ることが、入職後のギャップを防ぐ鍵となります。
在宅医療に対応しているか
在宅医療に対応している薬局では、外来業務に加えて訪問対応や報告書作成といった業務が発生するため、スケジュールのコントロールが難しくなりがちです。特に個人宅への訪問が多い場合、移動時間や突発的な往診対応が発生し、店舗に戻ってからの報告書作成がそのまま残業の原因になります。一方で、施設在宅が中心であれば、調剤がまとめて発生するため計画的に進めやすい面もあります。
残業のない職場を探すのならば、在宅対応のない薬局を探すのもひとつの方法です。また、在宅対応のある薬局を検討する場合は、在宅業務を支える体制が整っているかどうかをチェックしましょう。在宅専任スタッフが配置されていたり、事務スタッフが書類作成をサポートする体制が整っていたりしていれば、薬剤師個人の負担は軽減されます。在宅医療の「有無」だけでなく、「どの程度関わるのか」「サポート体制があるか」まで確認することが重要です。
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【Q&A】残業の少ない職場に転職するときの注意点
残業が少ない職場は理想ですが、面接のときに直接質問しづらいことでもあります。残業の少ない転職先を探す際によくある質問についてお答えします。
面接で残業時間について質問していい?
結論として、面接で残業時間について質問するのはまったく問題ありません。むしろ、入社後のミスマッチを防ぐためにも必ず確認しておくべき重要なポイントです。そこでの反応によって、その薬局の残業に対する考え方を知ることができます。
ただし、「残業したくありません」といった直接的な言い方は避けましょう。効率的に働きたいという意欲を伝えながら、「平均的な退勤時間はどのくらいですか?」「繁忙期の残業状況を教えていただけますか?」のように、前向きかつ具体的に質問することが大切です。
もし質問しにくい雰囲気があったり、質問しても実態がわかりづらかったりする場合は、転職エージェントを通して確認することもできます。転職エージェントはそれぞれの薬局の実態も把握しています。上手に利用して、思わぬミスマッチを防ぎましょう。
残業が少ないことのデメリットってある?
残業が少ない職場には多くのメリットがありますが、デメリットも存在します。最大のデメリットは、残業代による収入増が見込めないことです。基本給が同じ条件であれば、残業が多いほうが単純に収入は増えます。
ただ、基本給の高さと残業の有無は連動しているものではありません。もし残業のない職場に転職してもこれまでの年収を維持したい場合は、基本給そのものが高い職場や、賞与実績の良い企業を選ぶことが必要です。
また、極端に残業が少ない=処方箋枚数が少なくゆとりがありすぎる職場では、応需する症例が限られ、薬剤師としてのスキルアップの機会が少なくなるかもしれません。特に若手のうちは、ある程度の業務量があった方が成長につながる面もあります。
多くの症例に触れて経験を積みたいのか、ワークライフバランスを優先したいのか、自分のキャリアにおける優先順位を整理しておきましょう。単に「楽な職場」を探すのではなく、限られた時間内で密度の高い働き方ができる環境を選ぶことを考えましょう。
求人を探すときに注意するべき点は?
求人を探す際は、「残業なし」「残業少なめ」といった表面的な言葉だけで判断しないことが大切です。特に注意したいのが「みなし残業(固定残業代)」の有無です。給与に固定残業代が含まれている場合、規定時間内であればどれだけ残業しても手当が変わらないため、長時間労働が常態化している隠れたサインである可能性もあります。
また、薬局ごとに忙しさや人員体制が異なるため、その薬局の具体的な状況をきちんと確認しましょう。可能であれば、処方箋が集中しやすい夕方以降の時間帯に店舗見学を行い、スタッフの表情や閉局間際のバタバタ感、門前クリニックの診察終了後の動きを肌で感じてみましょう。現場の空気感こそが、求人票の数字以上に正確な情報を教えてくれます。転職エージェントを利用している場合は、残業時間に加えて、その店舗の過去の離職率や理由を聞いてみるのも有効な対策です。
また、チェーン薬局の場合は、その店舗は残業が少なくても、残業の多い他の店舗に異動になる可能性もあることには注意しましょう。
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まとめ
調剤薬局の残業の平均時間は約11時間となっており、特に長いわけではありません。ただ、調剤薬局の残業の平均時間は、職場のタイプやIT化の進み具合によって大きく変わります。特に、門前薬局や一人薬剤師、在宅対応薬局では残業が増えやすく、面応需型や効率化が進んだ薬局では残業が少ない傾向があります。
実際に残業の少ない職場を探す際には、個々の薬局の門前クリニックの状況や人員配置といった「残業が発生する仕組み」を正しく見極めることが大切です。
残業を減らしたいと思っても、個人の努力では難しい面もあります。自分の仕事における優先順位を考え、自分に合った環境を選ぶことが、長く働き続けるためのポイントと言えるでしょう。
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