服薬情報等提供料1・2の算定を増やすヒントやキッカケを解説

「薬局のアンテナ」のてっちゃんです！
今回は「服薬情報等提供料1・2」を取り上げます。

地域支援体制加算の実績要件にも含まれる、非常に重要な点数である一方で、服薬情報等提供料2は2024改定で算定がより難しくなりました。

服薬情報等提供料の算定に悩まれているという薬局も多いのではないでしょうか？

服薬情報等提供料2（20点）の主な2024改定内容

服薬情報提供料1・2・3共通の改定内容

• 薬剤服用歴への記録は不要に
• 情報提供先の医療機関に歯科が含まれることを明確化

そこで今回は、服薬情報等提供料の算定についてヒントを提示いたします。

①服薬情報等提供料1の算定を増やすには●●が必要

服薬情報提供料2の算定が難しくなったためか、服薬情報等提供料1の算定を増やすにはどうすれば良いかというご相談を非常に多く頂きます。
特にネックとなるのが、要件の一つである「医療機関の求め」ではないでしょうか。
「医療機関の求めがないので算定が難しい」という声をよく頂きます。

現状、保険医療機関の求めがないのであれば、薬局が医療機関の求めを引き出す取り組みをしなければ現状は変わらないと考えるのが適切だと思います。
では、服薬情報等提供料1の算定強化に向けて、薬局ではどのような取り組みが考えられるでしょうか。

一般論として、「こんな情報を欲しい」と思った時、その情報を持っていそうな人がいればその人に聞くという流れになるかと思います。
それと同じで、医療機関が「こんな情報を欲しい。その情報は薬局が持っていそうだ」という思考回路になったときに、初めて薬局に対して医療機関の求め（つまり、情報提供の依頼）があるのだと思います。
現状、医療機関の求めがないのであれば、医療機関がそのような思考回路になっていないと考えられます。

では、医療機関が「こんな情報を欲しい。その情報は薬局が持っていそうだ」となるにはどうすればいいでしょうか。
薬局から相談を受けたとき、私が伝えているのは、「薬局がどんな情報を持っているのかを医療機関へアピールしていきましょう」ということです。

算定要件の「医療機関の求めが合った場合に・・・」という表現から、薬局は、受け身の立場だから待つしか無いと思われがちです。そうではなく、算定強化に向けて「医療機関の求めを引き出すことも要件の一つ」と捉えて、積極的に医療機関にアピールする姿勢が必要だと思います。

あくまで一例ですが、以下のような事例を医療機関に提供し、その中からどのような報告が欲しいかを確認してはいかがでしょうか？

服薬情報等提供料1算定関連・医療機関への情報提供例

もし、「●●薬を初めて処方された場合には、〇〇を確認して報告して欲しい」というニーズを医療機関から引き出せれば、それ以降は医療機関からの要望という報告を行うことで、算定につなげることも可能と考えます。

服薬情報等提供料1の算定を増やすには、「薬局からのアプローチ」が必要と考えて、取り組んではいかがでしょうか。

➁服薬情報等提供料2は「患者さんからの問い合わせ」をキッカケにしよう