1件でも算定できればOK！目指せ服用薬剤調整支援料の算定ロードマップ
「薬局のアンテナ」のてっちゃんです！
今回は服用薬剤調整支援料を取り上げます。
服用薬剤調整支援料は、地域支援体制加算の実績要件にも盛り込まれており、年間で1件でも算定出来ると、地域支援体制加算（特に加算2や加算4）の算定がグッと近づきます。
地域支援体制加算（実績要件）の図
（筆者作成）
一方で、服用薬剤調整支援料は、たとえ年間1件であっても算定が難しい、という声も多く聞きます。
実は、服用薬剤調整支援料には、算定要件以上に大切なポイントがあります。今回は、服用薬剤調整支援料で最も重要なポイントを中心に、解説をしていきます。
服用薬剤調整支援料の概要
まずは、服用薬剤調整支援料がどういう点数か、簡単におさらいをしておきましょう。
服用薬剤調整支援料は、いわゆるポリファーマシー（多剤服用）の解消を目的とした点数であり、区分1と区分2に分かれています。
服用薬剤調整支援料区分1
服用薬剤調整支援料区分1は、処方医への減薬提案に加えて、実際に2種類以上の減薬があった場合に算定します。減薬という結果に対する点数と言えます。
服用薬剤調整支援料区分1解説図
（筆者作成）
服用薬剤調整支援料区分2は、処方医へ減薬提案を行うことで算定します。減薬という結果では無く、減薬提案という行動に対する点数と言えます。
服用薬剤調整支援料区分2解説図
（筆者作成）
このほかにも、服用薬剤調整支援料区分1と区分2には異なる点がありますし、疑義照会を評価した点数である、重複投薬・相互作用等防止加算との違いも紛らわしいので、以下の図で改めてご確認頂ければ幸いです。
服用薬剤調整支援料と重複投薬・相互作用等防止加算の違いを比較
（筆者作成）
服用薬剤調整支援料の算定候補の患者さんは本当にいないのか？
服用薬剤調整支援料の算定のハードルの一つとして、「算定候補の患者さんがいない」という声をよく聞きます。
薬局の状況は様々ですので一概には言えないのですが、果たして本当にいないのでしょうか？
算定要件上、6種類以上の内服薬を服用している患者さんが対象となるのですが、少なからずそういう患者さんがいる薬局は多いかと思います。
薬をたくさん服用している患者さんのため、薬局では予め薬の在庫を確認したり、カレンダーなどで来局予定日を確認したりといった対応をしていませんか？
そういった患者さんは、6種類以上の薬を飲み続けたいというよりは、薬を減らせるのであれば減らしたいとお考えの方も多いかと思われます。
そう考えると、算定候補の患者さんがいないというよりは、どちらかというと様々な事情で「処方医へ減薬提案出来ない」という部分の方が算定のネックになっているのではないかと感じています。
（もちろん、6種類以上の内服薬を服用中の患者さんが一人もいない薬局は、その点が最大のネックになりますね）
算定要件よりも、処方医へ減薬提案出来る環境作りが大切
薬局のアンテナでは、日々多くのご質問を頂いております。
服用薬剤調整支援料については算定要件に関するご質問が最も多いのですが、算定要件の理解以上に、処方医へ減薬提案できる環境作りが大切であると考えています。
6種類以上の内服薬を服用中で、減薬を希望されている患者さんがいらっしゃって、薬剤師が算定要件を深く理解していたとしても、処方医へ減薬提案するというアクションが出来なければ、算定には至らないからです。
そして、この「処方医へ減薬提案できる環境作り」が出来ている薬局は、むしろ少数派ではないかと感じています。
それでは、どのように環境を作っていくのか、という点について後述します。
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