薬剤師の手取りはどのぐらい?給与と手取り額の違いは?給与明細の疑問を解説


給与明細に書かれている総支給額と、口座に振り込まれたお給料の額が違ってびっくりした。そんな経験はありませんか?
実際にもらえる金額が思った以上に少なくて、がっかりしたという人もいるでしょう。
給与には税金や社会保険料がかかります。どれくらいの額が給与から差し引かれるのか、どうすればもっと手取りを増やせるのか、詳しく解説していきます。
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薬剤師の給与と手取りの関係は?

そもそも手取りとは何でしょうか?まずは給与と手取りの違いについて見ていきましょう。
額面(総支給額)とは
「額面」とは、会社から支払われる給与の金額のことです。
基本給のほかに、通勤手当や住宅手当、時間外手当等の諸手当が加算されたもので、給与明細書には「総支給額」のように表記されています。
通常、給与とはこの「総支給額」のことを言います。
手取りとは
「手取り」とは、上記の「額面(総支給額)」から、所得税や住民税、社会保険料を差し引いたものです。
自分が実際に受け取る金額、振込支給ならば口座に振り込まれた金額が「手取り」となります。
給与明細書には「差引支給額」のように表記されているのが「手取り」です。
薬剤師の給与から引かれる税金や社会保険

「給与」と「手取り」の違いがわかったところで、今度は実際に給与から引かれる税金や社会保険料について見ていきましょう。
所得税
所得税とは、1月1日から12月31日までの1年間で得た個人の所得(毎月の給与や賞与)に対してかかる税金のことです。
所得税の税率は、所得金額に応じて7段階に区分されています。
所得税の速算表

所得が多いほど、税率も段階的に高くなっていく仕組みになっています。
住民税
住民税は、一定以上の所得がある人が、自分が住んでいる都道府県や市区町村に対して納める税金のことです。地方税ともいいます。
主に教育や福祉、上下水道、ごみ処理などの行政サービスの活動費に充てられます。
住民税は、その年の1月1日時点で住んでいる都道府県、市区町村に納めます。
住民税には、所得に応じた負担を求める「所得割」と、所得にかかわらず定額の「均等割」があります。
所得割の税率は、所得に対して10%(道府県民税が4%、市町村民税が6%)、均等割は4,000円とされています。実際は、これらの基準をふまえて都道府県や市町村が税率を定めています。
健康保険料
健康保険料とは、会社の従業員やその家族が加入できる公的な医療保険の保険料のことです。
病院を受診したときの医療費の自己負担額が3割ですんだり、必要に応じて出産手当金や傷病手当金等が受け取れたりします。
健康保険料は、会社と従業員が折半して支払う仕組みになっています。
健康保険料の金額は、次のように計算されます。
健康保険料 = 標準報酬月額 × 健康保険料率
健康保険料率は、都道府県や健康保険組合によって異なります。
厚生年金保険料
厚生年金保険料とは、会社の従業員や公務員が加入する公的年金制度にかかる保険料のことです。
70歳未満の人は原則加入することになっており、会社と加入者とで折半して支払います。
厚生年金保険料の金額は、次のように計算されます。
健康保険料 = 標準報酬月額 × 厚生年金保険料率
所得が高い人ほど納める保険料の額が増えますが、納めた保険料に応じて将来の年金額も変動します。
介護保険料
介護保険料は、介護保険制度の運用のため、40歳以上の国民に納付が義務付けられている保険料のことです。
介護が必要になった人が、少ない自己負担金で介護サービスを利用できるようにするための財源となります。
会社に勤務している人は、40歳から64歳までの間、会社と従業員とで折半して支払います。
給与にかかる介護保険料の計算式は、次のように計算されます。
介護保険料 = 標準報酬月額 × 介護保険料率
介護保険料率は健康保険組合ごとに設定されています。
雇用保険料
雇用保険料とは、従業員が失業したときや、けがや病気で休業したときの生活の保障や再就職の援助をするための保険料です。
雇用保険料の金額は、次のように計算されます。
雇用保険料=毎月の給与額×雇用保険料率
雇用保険料率は事業によって違いがあり、また料率については定期的に見直しがされています。
雇用保険料は、会社と従業員の双方が支払いますが、一般的には、従業員よりも会社が負担する割合のほうが大きくなっています。
【注意】社会人2年目以降は手取りが減る?

社会人になって2年目になると、初年度に比べて手取りが減ったと感じることがあります。
これは住民税があらたに課税されるためです。
住民税は、前年度の1月から12月の間に得た所得に対して、翌年課税される仕組みになっています。
ほとんどの新社会人は前年度の所得はないため、初年度は課税されません。
パートやアルバイトをしていた人も、1年間の所得が100万円以下であれば課税されません。
社会人2年目になると、1年目の所得に対して住民税がかかるようになるため、手取りが減る可能性があるのです。
ボーナスの手取りはどうなっている?

ボーナスについても、額面に対して所得税と社会保険料がかかります。
つまり手取りは、ボーナスの額面から所得税と社会保険料を控除した金額になります。
ただし、住民税についてはボーナスには課税されません。住民税は、前年度の所得金額に基づいて課税される仕組みになっているからです。
【計算例】正社員薬剤師の手取りはいくら?

では、実際に正社員薬剤師の平均的な手取りはどのくらいなのか、計算してみましょう。
手取りは、額面の金額や所得税率、各種社会保険料の保険料率によって違ってくるため一概には言えませんが、一般的には額面のおよそ75〜85パーセントと言われています。
ここでは額面の80パーセントを手取りと仮定して、薬剤師の手取りを出してみます。
厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査のデータによると、正社員薬剤師の平均給与は、男性が45万1千円、女性が39万1千円、男女合計での平均給与は41万8千円でした。
(きまって支給する現金給与額から1000円未満を四捨五入して算出)
また、年間賞与その他特別給与額は、男性が81万4千円、女性が73万3千円、男女平均が76万9千円でした。
これらの数字から毎月の手取りと年収を計算してみましょう。
額面の80パーセントが手取りだとすると、次のようになります。
男性 額面45万1千円×0.8=手取り36万1千円
女性 額面39万1千円×0.8=手取り31万3千円
男女平均 額面41万8千円×0.8=手取り33万4千円
額面と手取りには、およそ8〜9万円近く差があることがわかります。
また、ボーナスの手取りについては、以下のようになります。
男性 81万4千円×0.8=65万1千円
女性 73万3千円×0.8=58万6千円
男女平均 76万9千円×0.8=61万5千円
これをもとに、年収の手取りがいくらになるかを計算してみましょう。
男性(総支給額 622万6千円)
毎月の手取り36万1千円×12カ月+賞与の手取り65万1千円=498万3千円
女性(総支給額 542万5千円)
毎月の手取り31万3千円×12カ月+賞与の手取り58万6千円=434万2千円
男女平均(総支給額 578万5千円)
毎月の手取り33万4千円×12カ月+賞与の手取り61万5千円=462万3千円
年収にすると、総支給額と手取りの差は100万円以上になっています。
パート薬剤師や派遣薬剤師の手取りはどうなの?

パート薬剤師や派遣薬剤師として働く場合、手取りはどれくらいになるのでしょうか。
パート薬剤師
パート薬剤師として働く場合、扶養の範囲内で働くかどうかで手取りの金額が違ってきます。
扶養内で働きたい場合は、年収106万円と130万円を意識した調整が必要です。
従業員が51人以上の企業で働く人は、年収が106万円を超える、あるいは週の労働時間が20時間以上になると、配偶者の扶養から外れ、勤務先の社会保険への加入が義務付けられます。
また、従業員が50人以下の企業で働く場合でも、年収が130万円を超えるとやはり扶養を外れ、国民健康保険や国民年金の保険料支払いが発生します。
薬キャリエージェント調べでは、パート薬剤師の時給は平均で2079円です。
扶養内の条件である年収106万円以内に収めるには、月42時間程度の勤務にする必要があります。
1日6時間勤務なら、月7日程度、毎月の給与は約8万7000〜8万8000円です。
では、扶養を外れて働く場合の手取りはどのくらいになるか計算してみましょう。
仮に、時給2079円で1日6時間、週4日勤務した場合は次のようになります。
時給2079円×1日6時間×週4日×4週=19万9584円
19万9584円×12カ月=年収239万5008円
年収が106万円を超えるため、税金や社会保険料が引かれます。
手取りを額面の80パーセントと仮定すると、毎月の手取りおよび年収は次のようになります。
額面19万9584円×0.8=毎月の手取り15万9667円
15万9667円×12カ月=年収(手取り)191万6004円
パート薬剤師は一般的なパートに比べて時給が高いため、すぐに年収106万円を超えてしまいます。そして、無理のないペースで働いても、扶養の範囲内でいるときよりも手取りを増やすことができます。そのため初めから扶養にこだわらずに働く人も多いようです。
派遣薬剤師
派遣薬剤師の時給はパート薬剤師よりも高めで、平均3341円です。(薬キャリエージェント調べ)
正社員と同様に1日8時間、月20日勤務した場合の手取りは次のようになります。
時給3341円×1日8時間×月20日=額面53万4560円
53万4560円×0.8=手取り42万7648円
月の手取りが42万7648円なので、手もとに残るお金は約513万円となります。
このように、派遣薬剤師の給与水準は高く、正社員の年収を超える可能性もあります。
ただ、派遣薬剤師にはボーナスの給付がなく、また正社員のような昇給制度もないため、これ以上手取りが増える可能性は少ないといえます。
【勤務先別】薬剤師の手取り額

薬剤師の主な勤務先には、調剤薬局、ドラッグストア、病院があります。
それぞれの平均年収から、大体の手取りを計算してみましょう。
調剤薬局
薬キャリエージェント調べでは、調剤薬局の平均年収は517万円となっています。
額面の80パーセントを手取りとすると、次のようになります。
517万円×0.8=413万6千円
手取り413万6千円
ドラッグストア
ドラッグストアの平均年収は514万円です。
ただし、同じドラッグストアでも調剤併設型とOTCのみの店舗があり、店舗の種類によって年収に違いがあります。
調剤併設型店舗の平均年収は528万円、OTCのみの店舗は500万円です。(薬キャリエージェント調べ)
ここでは、店舗の種類別に手取りを出してみます。
調剤併設型ドラッグストア
528万円×0.8=422万4千円
手取り422万4千円
OTCのみのドラッグストア
500万円×0.8=400万円
手取り400万円
病院
病院の平均年収は474万円です。(薬キャリエージェント調べ)
病院は、不足しがちな医師や看護師の確保を優先せざるを得ないため、薬剤師の待遇はやや低めになってしまう傾向があります。
病院薬剤師の手取りは次のようになります。
474万円×0.8=379万2千円
手取り379万2千円
薬剤師が手取りをアップするには?

年収が増えれば手取りもアップしていきますが、昇給制度の違いなどでなかなかすぐには年収アップが実現できないかもしれません。
ここからは、今からすぐに始められる手取りアップの方法を解説します。
所得控除を利用する
所得控除とは、特定の要件を満たせば、課税対象となる所得から一定の金額を差し引くことができる仕組みです。所得の金額が減れば、それにかかる税金も減るので、手取りを増やすことができるのです。
給与をもらっている薬剤師が利用できる所得控除には、以下のようなものがあります。
生命保険や個人年金に加入している人は、支払っている保険料に応じて一定額の生命保険料控除が受けられます。
年間の医療費が10万円を超えた場合は医療費控除が受けられます。
これらの控除は年末調整で対応可能となっています。
そのほかにも、寄付をしたときの寄付金控除、災害や盗難で被害を受けた場合の雑損控除など、確定申告をすることで還付される金額があり、手取りを増やすことができます。
ふるさと納税を利用する
ふるさと納税をすることで、税の控除を受ける方法もあります。
ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をすることで税控除が受けられる制度です。返礼品として地域の特産物がもらえることもあります。
寄付した金額から2000円を除いた金額について、所得税還付と住民税の控除が受けられます。
副業する
これまで紹介したのは、現在の給与の手取りを増やす方法でしたが、それ以外にも、副業をすれば手もとに入るお金を増やすことができます。
副業として多いのは、他の薬局などでパートや派遣として働くことです。
また、薬学知識を生かしたメディカルライターなどの副業をする人もいます。
ただし、勤務先が副業を禁止している場合もあるので、その点をきちんと確認してから行いましょう。管理薬剤師や公務員薬剤師は、法律で副業が禁止されています。
副業をする場合の注意点として、確定申告が必要になる場合があることを覚えておきましょう。
給与以外の所得が20万円を超えると確定申告が必要です。
薬剤師はパートでも時給が高いため、副業の所得が20万円を超える可能性は高いと思われます。
申告を忘れるとペナルティを課されるため、もし副業での収入が20万円を超えたときには期日までに忘れず申告しましょう。
手取りの多いところに転職する
今よりも年収が高い職場に転職するのも手取りを増やす1つの方法です。
たとえば調剤薬局よりもドラッグストアのほうが年収が高めであったり、大都市よりも地方の薬局のほうが年収が高かったりする場合もあります。
あるいは管理薬剤師候補として、役職につくことを条件に転職先を探す方法もあります。
より待遇の良い職場へ転職することで年収がアップすれば、手取りを増やすことができます。
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まとめ

ここまで説明したように、給与と手取りには思った以上に差があります。総支給額が多かったとしても、実際に手もとに入ってくるのは手取りの金額です。
また、ふだんは手取りの金額しか見ていないという方も、あらためて総支給額を確認してみてはいかがでしょうか。
手取りを増やすには基本給を上げることが一番ですが、それ以外にもさまざまな工夫をすることで手取りを増やすことはできます。
自分にできる方法で、手取りアップを実現させましょう。
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