丁寧解説! 認定・専門薬剤師のすべて

更新日: 2022年4月9日 薬剤師コラム編集部

妊婦・授乳婦専門薬剤師とは?取得方法とメリット

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妊婦・授乳婦専門薬剤師とは?資格の概要、認定団体、取得メリット、役割、試験や論文・学会発表の有無といった取得方法や取得にかかる費用、更新情報、参考書、難易度までわかりやすく解説します。

妊婦・授乳婦専門薬剤師とは?その役割も解説

「妊婦・授乳婦専門薬剤師」は、一般社団法人日本病院薬剤師会による認定です。

妊娠・授乳期における薬物療法に関する高度な知識、技術、倫理観を持ち、胎児・乳児等の次世代への薬物有害作用に配慮した薬物療法を担います。また、妊婦・授乳婦と良好なコミュニケーションをとり、生殖医療における生命倫理に配慮した服薬に関するカウンセリングを提供することも求められます。この認定を取得するには「妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師」の認定を受けることが必須となっており、その取得過程で得た知識やスキルを基礎として、さらなる研鑽を積み、臨床・研究・後進の育成を担います。

なお、研究発表について、認定取得時は筆頭発表者・筆頭著者としての実績が求められますが、更新の際は、自身が筆頭演者もしくは筆頭著者であることは必須ではありません。これは、妊婦・授乳婦の薬物治療の先進研究者として、後進の育成に積極的に携わり、より多くの論文や学会発表を促進させることが求められているためです。

認定を取得するメリット・強み

高度・専門的な治療を行っている女性の安全な妊娠・出産・授乳を支援することはもちろん、自身の研究と後進の育成によって、妊婦・授乳婦における薬物療法の質の向上に貢献することができます。論文や学会での発表は、妊婦・授乳婦に関わる多くの医療従事者の目にとまり、各々の薬物治療にメリットをもたらします。

認定を取得すると、日本病院薬剤師会のホームページに氏名と所属先が掲載されます。外部の人にも妊婦・授乳婦の薬物治療に特に精通していることと、研究においても自ら研究するだけでなく、後進の育成にも携わる薬剤師として認知されます。

「妊婦・授乳婦専門薬剤師」は、こんな人向け

妊婦・授乳婦の薬物療法をリードする存在になりたい
多職種と連携して地域医療を支える薬剤師になりたい
臨床だけでなく研究活動で医療に広く貢献したい

難易度

領域 更新年 勤務歴 試験 論文 学会 症例報告 薬局薬剤師
妊婦・授乳婦 5年ごと - 認定時 認定時

更新時
(学会といずれか)
認定時

更新時
(論文といずれか)
更新時

妊婦・授乳婦専門薬剤師の詳細

認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会
認定申請に必要な資格:

  1. 薬剤師の国家資格を持っていること
  2. 申請時において妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師であること
  3. 日本産科婦人科学会、日本小児科学会、日本先天異常学会のいずれかの会員であること

認定時、更新時に必要な単位や条件

認定取得時 更新時
必要単位 なし
※妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師であるこ
5年間で40単位(毎年3単位以上)
(うち指定の講習会による単位:12単位)
勤務歴の条件 なし なし
試験の有無 筆記試験あり なし
論文発表 1編以上(うち1編は筆頭著者) 1編以上(共同著者可)学会といずれか
学会発表 3回以上(うち1回は発表者) 1回以上(共同発表者可)論文といずれか
症例報告 不要 必要(活動報告)
推薦状 必要 不要
かかる費用 ・認定審査料(税込)
会員 11,000円、非会員 16,500円
・受験料(税込)
会員 11,000円、非会員 16,500円
・認定料(税込)※試験合格者のみ
22,000円
・更新審査料(税込)
会員 11,000円、非会員 16,500円
・更新料(税込)※審査合格者のみ
22,000円

妊婦・授乳婦専門薬剤師の取得の流れ

大まかな流れは以下のようになります。下部に詳細を記載しました。

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1.論文発表を行う

複数査読制のある国際的あるいは全国的学会誌・学術雑誌に、妊婦・授乳婦領域の学術論文を1編以上(少なくとも1編以上は筆頭著者)発表します。

2. 学会発表を行う

妊婦・授乳婦領域に関する学会発表を3回以上(うち、少なくとも1回は発表者)行います。
対象となる学会は以下です。
日本医療薬学会、日本薬学会、日本薬剤師会学術大会、日本産科婦人科学会、日本小児科学会、日本先天異常学会、関連する国際学会、全国レベルの学会、日本病院薬剤師会ブロック学術大会

3.筆記試験

認定時には、筆記試験に合格する必要があります。(例年12月初旬に試験)
受験料は日本病院薬剤師会会員であれば11,000円、非会員であれば16,500円(いずれも税込)です。

4.の認定審査料とは別に必要となります。
合格証明は、次年度(試験を受けた翌々年1月頃)の認定申請まで有効です。
参考:試験の出題範囲(令和3年度)
https://www.jshp.or.jp/cont/21/0930-6-3.pdf

4.認定審査料の振込み、申請書類の提出

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薬剤師コラム編集部

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