医療データ利活用の現状とシステム運用の課題は？

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医療DXを考えるデータ利活用の現在とこれから

2023年1月より電子処方箋が導入されていますが、医療の各種データ共有や活用方法については課題が多いのが実情。そこで医療機関との相互連携や患者自身によるデータ管理方法など、より利便性を考慮した情報共有や活用が望まれています。

今回は、東京大学大学院医学系研究科社会医学専攻医療情報学分野教授の大江和彦氏に、日本における医療データの利活用の状況と将来に向けての取り組みについてお話をうかがいました。

令和2年の厚生労働省の医療施設調査によると、電子カルテシステムの導入率は一般病院では57％、大学病院や地域の基幹病院など病床数400床以上の病院での導入率は91％です。しかし200床未満の病院や一般診療所では、デジタル化より医療設備などへの投資を優先することから、電子カルテシステムの導入率は50％未満と低いのが現状。そのため医療DXの推進に向け、所定の要件を満たした医療機関に対し財政的支援が進められようとしています。

またオンライン資格確認ネットワークでは保険資格の確認だけでなく、患者さんの同意により過去に受診した医療機関、処方された薬剤情報などの記録などの参照が可能です。さらに介護を受けている方が一時的に医療機関を受診することで、介護内容や医療処置に関する情報が共有できるというメリットもあります。薬剤師も患者さんの曖昧な記憶に依存していた過去の医療情報をオンラインで閲覧できるため、患者さんとのコミュニケーションのトラブルが減少し信頼関係が高まるといった効果が期待されます。

今後は緊急時を含め10年後、20年後を見据えたシステムの運用だけでなく、集積された医療情報からどのようなことが導き出せるのか、病歴や治療歴、検査データなどから「情報が持つ価値」を重視できるような教育も必要です。さらに医療の専門職として患者さんへの利用促進に向けた地道な働きかけも医療を変革していく上で重要になるでしょう。

続きについては、本記事よりご確認ください。

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