2024年度調剤報酬改定のポイントを東京薬科大学薬学部教授が解説
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2040年問題を見据えた地域包括ケアシステム
2024（令和6）年度の診療報酬改定の、基本方針に関する基本認識では、物価高騰・賃金上昇関連の内容も盛り込まれ、基本的視点として、「安心・安全で質の高い医療の推進」「効率化・適正化を通じた医療保険制度の安定性・持続可能性の向上」などが挙げられました。
巣山氏は、「2024年度の診療報酬改定は、地域包括ケア、在宅医療を、さらに充実させていきたい国の考えが反映された内容となっている」と述べ、主な注目ポイントとして、下記について言及しています。
・調剤基本料
・地域支援体制加算
・連携強化加算
・在宅薬学総合体制加算
・在宅移行初期管理料
・医療ＤＸ推進体制整備加算
また、今回の改訂で、「薬剤師の業務が対物から対人に移行し、“街の健康アドバイザー”という、本来の姿に戻るきっかけになるかもしれない。小規模の薬局も、他の薬局と連携して、地域包括ケアシステムを担う一翼になることが期待されている」と、薬局の展望をまとめました。
巣山氏が考える、薬局経営の見直しや転換の可能性については、本記事よりご確認ください。
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