日本薬剤師会に聞く 後発医薬品（ジェネリック医薬品）への取り組みと展望
政府・厚生労働省や全国健康保険協会（以後、協会けんぽ）が推進している「後発医薬品」の割合が、2021年1月末「80%達成」をクリアできている可能性が示されました。この80%という数字は、「経済財政運営と改革の基本方針2017」の“2020年9月までに後発医薬品の使用割合を80％”とした目標をほぼ達成したものといえます。
「後発医薬品調剤体制加算」も2022年に改定されることとなり、将来的に診療報酬がどうなるのか気になる方も多いかと思います。そこで、後発医薬品の変遷や展望などを通し、ジェネリック医薬品の未来を考えてみましょう。
今回は日本薬剤師会常務理事、長津雅則さんに後発医薬品（ジェネリック医薬品）への日本薬剤師会としての今までの取り組みと、今後の展望、薬剤師としてのミッションなどについてお話しをうかがいました。
後発医薬品の推進には、現場の薬剤師の役割が大きいと言われてきましたが、実際どう感じていましたか？
そうですね。薬剤師が果たした役割は大きかったと思います。日常的に患者さんと対面して懇切丁寧に説明してきたからこそ、国民の方々の後発医薬品への理解が進んだのだと思います。最近は一般名による処方が多くなっていますが、現場の薬剤師の説明がなくしては後発医薬品使用率の上昇はなかったでしょう。
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