第1回　在宅緩和ケアを支えられる薬局とは？

　超高齢化社会に進んでいる日本。2025年には65歳以上の高齢者数が3,657万人、人口の30.3％を超えると見られています。高齢者が疾病を抱え、医療機関に赴くことが困難になったとき、「最期は自宅で家族と過ごしたい」と願ったとき、日本の医療環境・チームはどこまで整っているのでしょうか。
　緩和ケアを中心とする在宅専門薬局で活躍をされている薬剤師 前田 桂吾氏による、今、そしてこれからの在宅医療を考える連載コラムです。

薬の供給を理由に、在宅医療をあきらめたくない

　はじめまして。株式会社フロンティアファーマシーの前田と申します。主に緩和ケアを中心とするほぼ在宅専門薬局で勤務しております。一般的な薬局では外来調剤が中心で、そこから時間を捻出して在宅医療に取り組まれていることが多いと思いますが、私の場合はまったく逆「在宅を中心」に日々の業務に取り組んでいます。
　2025年に向けて薬剤師として、薬局としてどのような行動をとっていけばよいか、現在の在宅医療が抱える問題点は何か、私が日頃考えていることをこのコラムでお伝えできれば、と思っております。

　さて、私がなぜ薬剤師として在宅緩和ケアに飛び込んだのか、を簡単にご紹介します。今から約30年前、10歳の時に大病を患い入退院を繰り返したことから医療者を志し、薬学部に入りました。自分の経験を活かし、病気で辛い思いをしている子どもたちの力になれたら、との思いで卒業後すぐに病院に就職しました。
　しかし運命とは不思議なもので、就職した病院に緩和ケア病棟ができることになり、緩和ケア病棟の患者さんの表情や雰囲気が、一般病棟の患者さんに比べて穏やかなことに気がつき、小児科ではなく、緩和ケアの方向へ自分の進むべき道が開けていきました。
　今から約15年前にも、すでに「在宅医療を進めなければならない」ということは叫ばれていました。しかし実際には、一般病棟で疼痛コントロールがはかられた患者さんが「家に帰りたい」と希望しても、医療用麻薬の注射剤を使用していると、その患者さんの家の周りに注射剤の供給ができる薬局がなければ患者さんを家に帰すことができないのです。「きっとがんの末期の患者さんも在宅医療を受ける時がくる。その際に『薬の供給ができない』という理由で患者さんが家に帰れないことがあってはならない」と漠然と思っていたときに、今の会社と出会い転職しました。

患者さんの「時間」を奪わず、支える

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